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めっき加工,めっき塗装,樹脂めっき,金属めっき処理,表面処理,一貫生産 |
営業品目
| ■表面処理事業 ・樹脂塗装 ・樹脂めっき ・金属めっき ■トータル商品化事業 開発設計から製造、表面処理、組み立てまで行い、完成品での納品を実現します。 |
各工場の紹介
■ グループ各工場の位置付け
■ 工場・事業所のご紹介
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> 株式会社 プラテック 本社 > 金属めっき・表面処理開発 |
> グループ沿革 |
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株式会社 プラテック 本社 |
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グループ本社機能及び |
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| 所在地 | 〒360-0203 埼玉県熊谷市弥藤吾４５６番地４ ▶ Googleマップはこちら |
| TEL | 048-588-6911（代表） |
| FAX | 048-588-7522 |
| 創業日 | 1985年5月 |
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株式会社 プラテック 太田事業所（ 樹脂めっき ・ 樹脂塗装 ） |
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北関東道太田桐生ICから車で1分の好ロケーションと |
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| 所在地 | 〒373-0022 群馬県太田市東金井町1311-1 ▶ Googleマップはこちら |
| TEL | 0276-25-0091 |
| FAX | 0276-25-7291 |
| 開設年 | 2014年 |
| 事業内容 | ・ ABS樹脂部品へのクロムめっき ・ めっき品とASSY品の組付け ・ カーボン素材への塗装 ・ めっき上のマスク塗装 |
| 従業員数 | 30名 |
| 主な設備等 | 敷地 17,040m² 建物 5,000m² 全自動Cu-Ni-Crめっき設備 自動排水処理装置 各種分析装置・キャス試験機 固定式塗装ブース ( 手吹き ) |
| 主な特色 | 自動車・遊技機・家電など、多業界対応型の最新式樹脂めっき装置を導入。 |
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株式会社 妻沼電化工業 （金属めっき・表面処理開発） |
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主に金属製品への機能めっきを処理しています。特に、ここ数年 電気亜鉛めっき上への6価クロメート処理の代替技術をいち早く取り入れ、近在のめっき事業所の中では最も早く量産体制を確立しました。また、形状保持能力の高い無電解ニッケルめっきやステンレス鋼材への防錆処理(独自技術)などといった処理も、得意としています。 |
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| 所在地 | 〒360-0217 埼玉県熊谷市上根91番地1 ▶ Googleマップはこちら |
| TEL | 048-588-2057(代表) |
| FAX | 048-588-8638 |
| 創業年月日 | 1968年 |
| 設立年月日 | 1974年8月8日 |
| 資本金 | 10,000,000円 |
| 事業内容 | 電気亜鉛めっき(3価・6価各色) 無電解ニッケルめっき 各種電気めっき 樹脂めっき(協力メーカーと協働) ステンレス防錆処理 その他表面処理開発・研究 |
| 従業員数 | 50名 |
| 主な設備 | 敷地 8,170m² 建物 4,730m² |
■ グループ沿革
| 1968年7月 | 野澤修一(グループ創業者)が、埼玉県妻沼町上根(現：妻沼電化工業所在地)にて、金属めっき業を創業。 |
| 1974年8月 | 有限会社妻沼電化工業を設立。 |
| 1984年7月 | 妻沼電化工業の自社有地(妻沼町弥藤吾・現：妻沼電化工業 第2工場)にて、有限会社妻沼電化工業 プラテック事業部を創業する。 |
| 1986年8月 | 有限会社妻沼電化工業からプラテック事業部を分離して、プラテックを設立する。 |
| 1989年3月 | 有限会社妻沼電化工業が組織変更し、妻沼電化工業とする。 |
| 1993年3月 | 妻沼インダストリアルパーク(工業団地)内に、最新鋭6軸制御ロボット6台をパソコン一括管理する大型樹脂部品塗装ラインを設置し、プラテックを現在地へ移転する。 |
| 1994年12月 | プラテックにて、日産自動車様の純正補修バンパーの受注に成功。その他、純正用品の受注に成功。 |
| 1999年4月 | 妻沼町弥藤吾の旧プラテック工場跡地に、妻沼電化工業の新技術開発用テスト工場(第2工場)を設置する。 |
| 2005年4月 | 妻沼電化工業第2工場を改装し、全自動樹脂めっき装置を有する樹脂めっき専用工場を開業。 |
| 2006年3月 | 妻沼電化工業本社が、最新鋭無電解ニッケルめっきラインを増設。大型部品の処理が可能に。 |
| 2006年5月 | プラテックが光伸からの営業権譲渡により工場取得。「プラテック つくば工場」を開設。 |
| 2013年5月 | 代表取締役 社長に嗔木 勝、代表取締役 副社長に野澤 剛史が就任。 |
| 2014年2月 | 樹脂めっき部門の2つ目の工場として「プラテック 太田工場」を群馬県太田市に開設。 北関東自動車道「太田桐生IC」で車1分。 |
| 2020年10月 | 代表取締役 社長に野澤 剛史が就任。 |
■ トータル商品化事業について
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当社は製品生産の最終工程である表面処理を主体に受注活動を行なってまいりましたが、技術を基盤として、トータル商品化事業という形で、あらゆる製品開発から取り組みができる供給ネットワークを構築しております。 |
